HIDはシールドビームを駆逐する
2010/04/26(月)
シールドビームとは自動車や鉄道に通じていなければ聞き慣れないものだが、自動車や鉄道の前照灯(ヘッドライト)や尾灯に使われている白熱電球の一種である。シールドビーム誕生前は通常の白熱電球が使われていたが、在来の鉄道車両でもシールド化が進んだ。そして21世紀にはHIDがシールドビームを駆逐しようとしている。HIDが前照灯に、LEDが尾灯などに使われ始めたのだ。
省エネが叫ばれてひさしい現在、夜を明るく照らす電灯も消費電力の少ないLED電球というものが開発され、消費電力の削減に大きく貢献している。しかし新しい技術は対価としてお金がかるものである。まだまだ電灯のようにコストの低減には至ってない。しかもLEDの発行形態により輝度も電灯と比べると劣る場合が多い。さらなるLEDの進化を期待する。
◇日本スポーツマスターズ２０１１軟式野球県大会（２６日・袖ケ浦市総合運動場野球場）
東葛クラブ ８−１ 習志野クラブ▽成田オールスター ７−５ 南房総マスターズ▽東葛クラブ ８−０ 成田オールスター
６月２７日朝刊
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７月２４日に予定される地上波テレビのデジタル化移行まで１カ月を切ったが、地上デジタル放送対応のテレビやチューナー、アンテナを備えても放送を見ることができない難視世帯が、県内で３万４１４０世帯（３月末現在）に上ることが分かった。必要な準備を整えていない世帯もまだ少なくない。県は「移行後にデジタル放送が視聴できない世帯はさらに多いはず」と懸念している。
県内でも各放送事業者などが電波の中継局などの整備を進めているが、難視地域はデジタル放送の電波が届きにくい房総半島中央部の山間部を中心に広く残存している。
県総合企画部政策企画課によると、今年３月末の時点で市原市が７１地域３４４４世帯と最も多く、南房総市の７１地域２７４５世帯、君津市の６３地域２０９６世帯、富津市の２９地域２０１１世帯などが上位を占めている。
約２６００世帯の難視地域があるいすみ市では、一部地区で地上デジタル放送を視聴するための「無線共聴施設」を市の主導で設置したが、他の自治体では同様の抜本的対策は遅れ気味。国は衛星放送で、ＮＨＫや在京民放の地上放送が視聴できる暫定施策を進めているが、千葉テレビなど県内の地元放送局の番組を見ることができない問題も残る。
同課は「住んでいる地域は地上デジタル放送が受信できる地域なのか、各家庭でチューナーやアンテナなどの準備が整っているのかをもう一度確認してほしい。不安があれば総務省の対応窓口などに相談を」と呼びかけている。【森有正】
６月２７日朝刊
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地上デジタル放送
昨秋の羽田空港の再国際化後の着陸便のルート変更や増加で、千葉市周辺の航空機による騒音発生回数が増えているが、以前から騒音問題のある木更津・君津両市周辺でも騒音への懸念が強まっている。両市上空の着陸便数は１〜２割増で、国は１３年度までに、さらに十数％増やす方針を打ち出しているからだ。騒音軽減のための新海上ルートも、不慣れな管制官への配慮で、利用率は低いまま。国際競争力の拡充と、航空安全のバランスを維持するなかで生じたしわ寄せを受けたかたちの住民からは「ずっと我慢してきた。これ以上騒音回数が増えてはたまらない」との声も上がり始めている。【黒川晋史】
冬場を中心にした北風時の着陸便は、従来、県北部や南部からのルートが、両市上空で集約する航路がとられていた。羽田拡張後は、騒音軽減のため、ルートを天候によって分ける措置がとられ、見通しの良い好天時に限り、富津沖の海上を通るルートを使い、陸上の騒音を軽減するはずだった。
ところが、木更津市などによると、海上ルートは実際にはほとんど使われず、着陸便数だけが１時間最大２９便から約３５便に増加。発着枠増で、１３年中には４０便にまで増える可能性さえある。
羽田の再国際化以降、飛行高度を約３００〜６００メートル上げるなど騒音被害に配慮した結果、人間が感じる１日の総合的な騒音の程度を示す「Ｗ値（うるささ指数）」は、木更津、君津両市に設置された観測ポイントで大きな変動は抑えられたという。
◇住民「テレビ聞こえない」
しかし、国の環境基準値「７０」に近い６０台で推移しているポイントも多く、木更津市畑沢地区では、供用開始直後に一時、７０に達した。同地区のアルバイトの男性（７１）は「音の大きさは、屋外で立ち話をしていると声が聞こえなくなるほど。窓を閉めて家の中にいても、テレビの音が聞こえなくなる。みんな騒音にいらつきながらも『仕方ない』とずっと我慢してきた」と憤りを隠さない。別の６０代の無職女性も「今年は節電もあるし、これからの季節は窓を開けることも多いのに」と不安そうだ。
両市は２月、県内の関係自治体と、海上ルート運用の徹底など騒音低減策をするよう国土交通省に申し入れたところ、国交省は最近「海上ルートの運用が徹底しないのは、管制官の慣熟が十分でなかったため」と説明した。
木更津市生活環境課の時松和弘副主幹は「騒音問題は以前からあり、問われれば『うるさい』と答える人も少なくない。とにかく、騒音発生源の方で対策を取ってもらわなければならない」と話している。
６月２７日朝刊
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